顧客ロイヤリティ調査で化粧品通販部門トップに・・・・再春館製薬所

　��再春館製薬所（上益城郡益城町寺中、西川正明社長）は、ＮＴＴコムオンライン・マーケティング・ソリューション�梶i東京）が実施した「ＮＰＳベンチマーク調査２０１８」の通販化粧品部門で第一位となった。
　ＮＰＳ（ネット・プロモーター・スコア）は、「あなたは○○を友人にすすめたいと思いますか？」と質問し、０〜１０点で評価する方法で、これまで計測が難しかった顧客ロイヤリティを数値化する、米国大手コンサルティング会社が開発した指標。
　２０１８年調査では生命保険、銀行、証券、通信サービス、化粧品など１４分野で実施。化粧品通販分野は、通販会社８社（アスタリフト、ＤＨＣ、ファンケル、オルビス、再春館製薬所、ドクターシーラボ、ハーバー研究所、パーフェクトワン）の商品を利用（過去１年以内）している消費者を対象に、ＮＰＳのベンチマークを非公開型インターネットアンケートで調査、２２３９人から有効回答を得た。
　再春館製薬所のＮＰＳはマイナス１２・２で８社の平均ＮＰＳより１０・０ポイント高かった。要因別分析では、「効能・効果」「使い心地のよさ」の品質面でトップで、利用の決め手となった情報源で「メーカーのコンタクトセンター」の評価が他社より大幅に高かった。 　

不知火菊を使った抗皮膚老化剤で特許

　また同社は熊本大学の尾池雄一教授との共同研究で、老化加速の原因の一つと言われるＡｎｇｐｔｌ２（アンジオポエチン様因子２）に対し、不知火菊が同因子を抑制する力があることを発見。３月に不知火菊抽出物を含む抗皮膚老化剤の特許（特許第６４９０３４２号）を取得した。
　両者はアンジオポエチン様因子２が体内で過剰に増加することで炎症の発生やコラーゲンの分解を促進し、皮膚の老化やシワ形成が進む要因になると研究結果で示唆。２００種類以上の生薬や植物から探索した結果、不知火菊が同物質の増加を抑制することに最適であることを発見した。同社は２０１５年から不知火菊を販売する基礎化粧品の材料として取り入れており、今後は食品へ応用するための研究を進めるという。
　間地大輔老化研究所所長は「熊本の大学と企業が協力し、熊本由来の植物での新しい発見なので、たくさんの人に広めていきたい。不知火菊の生産量を増やし、産地の不知火町の活性化にも繋げていきたい」と話している。